統合医療と医療費
2008年07月23日
現在の日本は本格的な高齢化社会となっており、それに伴って生活習慣病を抱えている人も増えていますので、国全体の医療費が増大しており、切実な問題となっています。
急速な高齢化は納税人口を減らし、医療費を増大させています。
厚生労働省の見解では、少子高齢化がこのままのペースで進むと、2050年における65歳以上の人の割合は3人に1人となり、国民医療費の総額も、2025年には現在の1.7倍である約49兆円にも上るであろうと発表されています。
このままいけば、現在20～40歳代の人が老人医療の対象となる頃には、国民医療費の総額が巨額になり過ぎて国家財政がパンクしかねません。
早急に、現在の医療制度の見直しをしなければならない状態なのです。
医療の主体となっている西洋医療は、高額な医療機器の使用や薬剤費、高度な技術などによって医療費も高額になりがちです。
その西洋医療にとって代われる部分は、他の医療法で・・・と医療の現場では語られ始めており、統合医療の必要性が叫ばれています。
統合医療では、西洋医療を補うものとして代替医療を組み合わせています。
日本よりも先に医療費増大が社会問題化したアメリカでは、既に統合医療が定着し始めており、漢方やサプリメントなどをうまく利用して病状の改善や病気の予防に努めています。
また、病気にかかって医療費を支払う前に、病気にならないように予防に努めれば、医療費の削減にもなります。
代替医療は人の自然治癒力を引き出すものですので、病気の予防に長けています。
病気の予防が、今の日本の医療現場においては何よりも重要なものとなっているのです。
西洋医療のような高額な薬剤や医療機器を必要としない代替医療は、今後の医療にとって無くてはならないものとなるに違いありません。
統合医療がこれからの医療の主体となれば、高齢化社会の問題にも適応していけるでしょう。
タグ
2008年07月23日
カテゴリー：統合医療の基礎
